探偵の手口としての盗聴とは
何か知りたいことがある、だけども自分ではそれを調べることができない。どうしても調べたいことがある、だけど手段がわからない。それはいつの時代にも発生する人の「ニーズ」です。
「ニーズ」はそのまま「ビジネス」に発展するものです。「知りたい」という人がいて、「知る」ということに対して「対価」を支払ってもいいと考えるのであれば、その時点でその「知る」ということを手助けする行為自体が「ビジネス」になるのです。そして、「調べる」という行為はより「専門的」に特化するということになります。専門的に特化することは、「調査能力」として、それを求める人に対するベネフィットになります。一般人では知り得ないことを知るということ、一般人ではどうしてもわからないこと、見えないことを調べることで、生計を立てている人がいます。
そのような職業は「調査会社」であるとか「探偵」と呼んだりします。人に質問するだけではわからないようなこと、さまざまな物事の「実態」を、調べることをビジネスとしているのです。そのようなビジネスはもちろん、「知りたい」という人がいて成り立ちます。その内容としては、家族や伴侶、恋人を信頼したいけれど、怪しいことがある、自分は裏切られているのではないか、直接聞いても応えてくれない、そして、自分の勘違いだと信じたい、「だから調べたい」というような「感情」によるものや、会社で採用しようとしている人の素行が気になる、信用できる人物かどうか調べたいというようなことまでさまざまです。
そのようなさまざまなニーズに応えることではじめてビジネスが成立するもので、そのようなニーズに応えるためにはさまざまな「手段」が必要なのです。その「手段」として、「盗聴」が含まれているのです。違法にならない範囲で、クライアントが知りたいことを調べるということ、例えば街頭で話している内容は、その場にいれば誰でも聞こえます。電話そのものを盗聴するのではなく、街なかで電話していること、誰でも聴こえるようなことを集音することは、違法ではないのではないでしょうか。公共の場で話していることは、「誰でも聞ける」けれども「誰も気にしない」ということです。そのようなことをあえて収録することは、決して違法ではありません。
そのようなさまざまな手段を用いて、内偵するのです。クライアントが知りたいことを収集するのです。それが「判明」するまで、クライアントが満足できるまで続けるのが「仕事」なのです。調べられる側は一度狙われたらもう逃れることはできないでしょう。調査し尽くすまで、許されません。そのような場合、誰も訴えることが出来ないと思われます。公にプライバシーを公開されるわけではなく、自分に関わりのある人、利害関係のある人に対して公開されるだけなのです。
そのような「調べる」という「プロの仕事」に対しては、私たちは無力であり、あまりにも無力です。「隠す」ということなどは本質的に不可能であると考えた方が良いでしょう。私たちに必要なことは隠すことではありません。いつ誰に調べられても構わないほどの芯のある考え、そしてその確固とした意識に裏打ちされた「正しい営み」であるのです。
